「日本語教師養成」修了証プログラムCertificates program
あなたの「学び」が日本語を学びたい人の力になる。
国内外で多様化する学習者に対応できる日本語教師に
近年、日本語学習者の置かれている状況が、国内外で多様化しています。
文化庁が平成12年に示した「日本語教育のための教員養成について」からかなりの年月が経ち、日本語教育人材の活動分野や役割も多岐にわたっています。
これを受けて平成30年には、新たに文化庁から「日本語教育人材の養成・研修の在り方について」が出されました。
ここでは特に、活動分野のうち「生活者としての外国人」、留学生、児童生徒等について検討が行われ、求められる資質・能力や、知識と実践力のバランスの取れた教育内容などについて、さまざまなことが議論されています。
日本語・日本文化学類でも、この新しい枠組みに添った形で「日本語教師養成」修了証プログラムを提供します。
カリキュラム
カリキュラムは、大きく2つの科目群(学術科目群・実習科目)に分かれます。修了証を取得するには、2つの科目群から所定の数の科目を受講し、計26単位以上を取得する必要があります。★は必修科目です。
科目群 | 科目名 | 必要単位数 | |
---|---|---|---|
学術科目群 | 計18単位 | ||
A「社会・文化・地域」 | ★共生のための人類学 ★多文化の中の日本 海外の日本語教育と日本学 海外の日本語教育と日本学演習 日本文学と文化 国境を越える政治(BB31501) 現代社会論(BC11801) |
3単位 | |
B「言語と社会」 | ★共生のための社会言語学 ★日本語の語用論 日本語の語用論演習 日本語の談話 日本語の談話演習 |
3単位 | |
C「言語と心理」 | ★日本語教育概論 ★第二言語習得論 外国人児童生徒教育論 異文化間心理学 日本語教育心理学演習 外国人児童生徒支援研究Ⅰ/同Ⅱ |
3単位 | |
D「言語と教育」 | ★共生のための日本語教育 ★日本語技能指導論 ★日本語教育文法論 日本語教育心理学 ICTと言語教育(~2022) ICTと言語教育演習(~2022) |
4単位 | |
E「言語」 | ★現代日本語概論Ⅰ 現代日本語概論Ⅱ(~2022) 言語学概論 日本語の文法Ⅰ/同Ⅱ/同Ⅲ/同Ⅳ 日本語の音声・音韻 日本語の語彙 世界の言語と日本語(~2022) |
5単位 | |
実習科目群 | 計8単位 | ||
対話実習 | ★言語教育対話実習Ⅰ or 言語教育対話実習Ⅱ(2つで2単位としても良い) 日本語・日本文化共同研究Ⅰ/同Ⅱ/同Ⅲ/同Ⅳ |
2単位 | |
教育実習 | ★日本語教育実習/Japan-Expertインターンシップ 日本語教育企業研修 外国人児童生徒支援実習Ⅰ/同Ⅱ 日本語教育国際研修Ⅰ/同Ⅱ/同Ⅲ 日本語教育インターンシップⅠ/同Ⅱ(~2022) 国際・協働インターンシップⅠ/同Ⅱ |
6単位 | |
合計 26単位 |
申請方法
筑波大学に在籍する全学群生を対象とします。(筑波大学に在籍する大学院生、もしくは学外者が申請を希望する場合は、筑波大学の科目等履修生制度に則り履修したうえで、申請を認めます。)
申請方法は、1、manabaコースを通じて行う方法、2、書類を記入して学類長室に提出する方法、の2つがあります。
※2024年3月まで2つの方法を併用し、2024年4月からmanabaコースを通じて行う方法に統一する予定です。どちらの場合も成績証明書の添付は不要となりました。
※日本語・日本文化学類以外の学類生について、必修科目の抽選に外れた場合、2年生以上に関しては、修了証取得の意思を確認したうえで、追加履修を認めますので、下記問い合わせ先までご連絡ください。
【1】manabaコースを通じて行う方法
manabaコースに自己登録(登録キー:8894297)して、「アンケート」の「履修カルテ」および「修了証申請書」に回答してください。
【2】書類を記入して学類長室に提出する方法
様式をダウンロードし、必要事項を記入して、日本語・日本文化学類長室に提出してください。
・申請受付期日:毎年9月20日17時締切(10月下旬修了証発行)、毎年2月20日17時締切(3月下旬修了証発行)
(20日が土日の場合はその前の金曜の17時締切となります)
・提出先/問い合わせ先:日本語・日本文化学類長室(第2エリア2C206室)
・e-mail:nichi2_office@un.tsukuba.ac.jp
修了証プログラムについて
「修了証プログラム」とは、所定の単位を取得することで、卒業時に授与される学士号とは別に、日本語教育力を保証する証明書が発行される仕組みです。
本修了証プログラムは、日本語教育人材養成に特化したトレーニングプログラムで、国内外での日本語教育に関わる多様な社会的ニーズに対応できる内容です。平成30年度の文化庁「日本語教育人材の養成・研修の在り方について」に準拠しています。この報告における「日本語教員養成において必要とされる教育内容(図)」を満たすよう精選された学術科目を履修することで、専門性の高い理論面の強化が可能となります。
2018年度以前の修了証プログラム
- 2013年度~2018年度に開設されていた「日本語教育力強化プログラム(日本語CP)」「異文化コミュニケーション力強化プログラム(異文化CP)」についてはこちらへ。